当社がお客様の採用支援を始めさせて頂くときに、いきなり最初から条件について変えましょう、ということはありません。ここで言う、条件とは、例えば勤務日数、給与、賞与、勤務日、勤務時間、福利厚生などのことです。

これらの内容はすぐに変えられるものではありませんし、会社として必死にやりくりする中で今まで決まってきているものですので、尊重すべきだと考えています。

そのため、まずは条件についてはそのままに、

・ターゲットとなる人物像の明確化

・ターゲットに向けた求人内容の改善

・求人を出すサービスの選定

・選考フロー

などの改善から手をつけていくことが多いです。

そして、応募状況見ながら、改善を細かく繰り返していきます。

その結果、3カ月～5カ月くらいで結果が出るケースも多くあるのですが、結果が出ないケースも複数あります。その場合、初めてそこで、採用における条件の変更も視野に入れざるを得ないということをお伝えすることが多いです。

弊社が入らなくとも、一般的な条件変更を検討するタイミングについて、まず大手2～3社と地元の有料職業紹介業者に求人を載せていない場合は、求人を載せることをお勧めします。

人材紹介会社は初期費用無料で、その代わり採用になった場合、年収の○○％を紹介料として支払う、というのが一般的です。そのため、ある程度の求人の改善や、候補者への求人の紹介もしてくれます。昨今、有料職業紹介を利用する候補者がとても多くなっており、可能性のある候補者へのアプローチとしては、必要な手法の一つです。（もちろん、社員紹介や自社サイトを通じての応募に越したことはありません）

そのうえで、もし半年反応が無かったとしたら、「採用が決まったら○○○万円支払うというのに、紹介できない」求人として、競争力が弱いことの証明になります。

もちろん、そもそも該当する候補者がいるのか、などの問題もありますし、その場合は求める求人要件を変えなければいけません。ただ、ある程度一般的に存在する職種などの場合、競合他社に流れてしまっています。

例えば、10社同様の求人があり、まず3社応募するとなると、条件でせめて平均程度に入ってないと最初の3社に含まれません。当然優秀な方が欲しいとなれば、この3社の中のどこかから内定が出て入社となるでしょう。

そうすると、そもそも企業の魅力×条件で最初の3社に含まれる必要があるのです。

もちろん、求人の伝え方で改善できる部分もありますが、それだけでは現実的には難しい部分もあります。

そのため、競合が多い求人などでは、ある程度平均的な条件にすることが必要なことがあります。その一つの指標として、人材紹介会社に求人を出してみて半年反応が無い、というのが挙げられると思います。